ギャンブル系レジャーの参加者率調査 SURVEY ON QUASI- GAMBLING LEISURE ACTIVITIES AMONG RESIDENTS OF JAPAN, 2017

エンタテインメントビジネス総合研究所とアミューズメントプレスジャパンが2月に共同で実施した「パチンコ・パチスロ プレイヤー調査」では、そのスクリーニング調査として全国の18歳～79歳の男女を対象に各種レジャーの参加経験を尋ねた。その結果、インターネット参加者の多さが明らかになった。

全国の18歳～79歳の男女全体で、過去1年間に1回以上遊んだものを回答してもらった結果、最も参加率が高いのは「テレビ.DVD鑑賞」で81.3％、以下、「インターネット動画」（61.5％）、「無料スマホゲーム」（31.5％）、「宝くじ（売り場.コンビニ購入）」（21.8％）が続いた。パチンコをした人（参加者）は8.6％、パチスロをした人は6.4％。「パチンコもしくはパチスロ」の参加者率を算出すると9.3％だった。

公営競技については近年、インターネット投票（電話投票を含む）の売上が伸びているということを踏まえ、投票券をレース場および場外売場などの実店舗で購入した経験がある人と、インターネットで購入した経験がある人を分けて調査した。その結果、スポーツくじ、競馬、ボートレース、競輪のいずれも、インターネット購入経験者が実店舗での購入経験者を上回った。宝くじのみが、店頭購入の経験者率がインターネット購入の経験者率を上回っているが、これは、人気商品である「ジャンボ」が店頭でしか販売していないためだろう。

公営競技 ネット参加者が競走場・場外発券場での購入者を上回る

スポーツくじの過去10年間の年間売り上げは増加傾向にあり2016年度は1118億円。売上に占めるインターネット販売（totoオフィシャルサイトを含む）のシェアは2008年に34.4％だったが、2010年には51.5％に、2016年度には73.3％を占めるに至った。

宝くじの過去10年間の年間売上は減少傾向にあり2016年は845 0億円。11年からの5年間では15.8％減少している。総務省は、売上低迷の一因が、売上の4割以上を占める人気商品である「ジャンボ」がインターネット販売をしていないことにあると考えてきたようで、これまでに何度も同商品のインターネット販売が検討されてきた。そして今年1月、ついにジャンボ宝くじを含むほぼすべての宝くじを10月からインターネットで購入できるようにすると発表した。

中央競馬の2017年の売上は前年比102％と微増だったが、購入方法の内訳を見ると、インターネット投票の売上は現金投票の売上の倍となっており、その差は拡大傾向にある。

遊技業界の縮小傾向に歯止めがかからない要因として、「射幸性」や「イメージ」が挙げられることが多いが、レジャーのオンライン化に対応できないタイプのレジャーであることも大きな要因と考えられそうだ。