2017年の遊技参加人口は898万人　- エンビズ総研×APJ 共同調査

エンタテインメントビジネス総合研究所（エンビズ総研）とアミューズメントプレスジャパン（APJ）は2018年2月に共同で、全国の18歳～79歳の男女を対象に各種レジャーの参加経験を尋ねるインターネット調査を実施。過去1年間にパチンコ・パチスロを遊んだ経験のある人1500人を抽出し、本調査として「パチンコ・パチスロプレイヤー調査」を実施した。

全国の18歳～79歳の男女全体で、過去1年間に1回以上パチンコをした人（参加者）は8.6％、パチスロをした人は6.4％。「パチンコもしくはパチスロ」の参加者率を算出すると9.3％だった。
参加者率をもとに18歳～79歳の遊技参加人口を計算すると推計898万7千人。年齢に上限を設けずに18歳以上の遊技参加人口を計算すると推計961万1千人で、遊技参加可能人口（18歳以上）における参加率は8.9％となる。

アミューズメントプレスジャパンが同様の調査によって推計した16年の18歳～79歳の参加人口と比較すると、今回の調査による17年の参加人口は減少。また、エンタテインメントビジネス総合研究所が推計した16年の18歳以上の参加人口（1018万人）と比較しても、今回の調査による17年の参加人口は減少を示している。

パチンコ・パチスロ参加者のうち、「直近1年以内に遊技を始めた」という新規プレイヤーは3.9％。1年前と比較して頻度が増えたプレイヤーは12.4％で、頻度が減ったプレイヤー（28.7％）の半数以下。プレイヤーの約6割は、1年前と比較して遊技頻度は変わっていなかった。
パチンコ店に行く頻度が増えたプレイヤーは、「パチンコ・パチスロで負けているので取り返したいから」「遊びたい台が増えたから」「自分の身の回りでパチンコ・パチスロが楽しいものとして浸透したから」などを理由に挙げた。逆に、頻度が減ったプレイヤーは、「勝てない台が増えたから」「遊びたい台が減ったから」「パチンコ・パチスロで負けるのがイヤになったから」などを挙げた。

パチンコ遊技の頻度が「週に2回以上」のプレイヤーは26.2％。「月に4～5回以上.週に2回未満」のプレイヤーは27.2％。つまり、「月に4～5回以上」の頻度のプレイヤーが過半数（53.4％）を占めた。
パチスロ遊技の頻度が「週に2回以上」のプレイヤーは25.4％。「月に4～5回以上.週に2回未満」のプレイヤーは23.9％。つまり、「月に4～5回以上」の頻度のプレイヤーが約半数（49.3％）を占めた。

エンタテインメントビジネス総合研究所が実施した過去の調査と比較すると、パチンコプレイヤーに占める遊技頻度が高い層（ヘビー）の構成比、パチスロプレイヤーに占める遊技頻度が高い層（ヘビー）の構成比はいずれも年々大きくなっている。先述した、参加人口が減少していること、約3割のプレイヤーが1年前と比較して遊技頻度が低下していることと併せて考えると、遊技頻度が低い層（レア、ライト）が遊技から離脱している構図が見えてくる。遊技頻度が低いレア層は、「暇つぶし」として遊んでいる人の割合がヘビー層の約2倍で、投資金額が相対的に低い。プレイヤーはいきなり離反するのでなく、徐々に頻度が落ち、1回あたりの投資額が減りやめていくと思われる。プレイヤー人口の維持のためには、頻度を一定レベルより落とさないよう来店動機を作ることが課題と言えそうだ。
※両社の共同企画によるこの調査では、約3万3千人から得た回答を、総務省統計局の「平成30年2月1日現在推計人口」を基に性.年代.居住地の人口構成比に準拠させるよう重みづけをした集計（ウェイトバック集計）で参加状況の把握を行った。その上で、過去1年間にパチンコ・パチスロを遊んだ経験のある人1500人を抽出し、本調査として「パチンコ・パチスロプレイヤー調査」を実施。本調査では、性2層、年代5層、地域4層の計400層に分け、それぞれにほぼ均等数を割り付け、アンケート実施後の集計において、ウェイトバック集計を行った。

このブログの人気の投稿

スリランカのカジノ「BALLY’S」24周年セレブレーション

スリランカの実質的な首都機能を担う最大都市コロンボにあるカジノ『BALLY’S COLOMBO』が10月18日から27日の10日間、開業24周年を記念するイベントを開催した。by Tsuyoshi Tanaka (Amusement Japan) スリランカはインド南端のインド洋の島国で、欧米人の間では美しいビーチを持つリゾート地として人気が高い。日本では「セイロン島」という呼び名のほうが知られているかもしれない。紅茶（セイロン・ティー）の産地として知らない人はいないだろう。女性の間では、世界三大医学の一つとされる「アーユルヴェーダ」の本場として有名だ。バンダラナイケ国際空港からクルマで約40分のコロンボには現在、スリランカ政府からライセンスを得て営業しているカジノが3軒。その中でもっとも長い経験を持ち、もっとも規模が大きいのがBALLY’S COLOMBO（バリーズ・コロンボ）だ。その前身は1994年に開業した、当時スリランカ唯一のカジノ。なお、他の2つのカジノのうちひとつはBALLY'S系列だ。 BALLY’S COLOMBOにはゲーミングテーブルが約100台、ゲーミングマシン（スロットマシンとETG）が約100台。テーブルゲームはバカラ、ブラックジャック、大小、ルーレット、テキサスホールデム、アジアンポーカー、スリーカードポーカーなど多彩。また、カジノ内で稼働しているテーブルを使ったライブ式のオンラインベッティングも提供しており、会員であればスマートフォンやタブレットからプレイに参加することができる。昨年と変わった点として気づいたのは、カジノフロアのカーペットが張り替えられたことと、EGTの設置されている向きが変わったと、レストランが改装されたこと、ハイリミットエリアの壁が外されたことなど。このカジノのゲストの95％～97％は外国人で、その9割以上を占めるのがインド人。次に多いのは様々な国籍を持つ中国系人。日本人はごくまれだという。スリランカ人の入場は禁じられていないが、BALLY'Sは自国民については会員制にしている。ほぼ外国人向けのカジノということもあってか、館内で「Responsible Gambling」という文字は見かけなかった。 10月26日の創業日を祝う18日から27日のからのセレブレ

公営ギャンブル　若年層遊技者の6割が参加

公営ギャンブルは新型コロナウイルス禍にあっても無観客でレースを開催し、その売り上げは非常に好調だった。パチンコ・パチスロ遊技者の公営ギャンブル参加者率（＝定義：過去12カ月に1回以上遊んだことがある人）は非遊技者の6～7倍と高い。では、緊急事態宣言が解除された5月末以降から8月中旬までの約2カ月半の間、どの程度の遊技者が公営ギャンブルを遊んだのだろうか。新型コロナ禍前の遊技頻度（2月末までの平均的な遊技頻度）が月1回以上だった首都圏のプレイヤー300人を対象に、Amusement Press Japanが実施したアンケート調査の結果、26・3％のプレイヤーが緊急事態宣言解除から8月中旬までの間も遊技を中断したままで、35・5％のプレイヤーは遊技を再開しているものの新型コロナ禍前よりも遊技頻度が低くなっていた。※詳細については月刊アミューズメントジャパン10月号の記事を参照。では、調査対象者のどの程度の遊技者が、8月中旬時点に他のギャンブル系レジャーを遊んでいたのだろうか。新型コロナ禍前の時点で「月１回以上」の頻度でパチンコ・パチスロを遊んでいたプレイヤーの中で、緊急事態宣言解除後～8月中旬までの2カ月半の間に「公営ギャンブル」を遊んだのは 47・0 ％。年代別に見ると若年層ほど遊んだ人の割合が高く、20代では 57・5 ％、30代では 61・5 ％。40代、50代の参加率は40％台、60代、70代で30％台だった。公営ギャンブル参加と遊技の関係を見ると、公営ギャンブル参加者率が高いのは「新型コロナ前よりも遊技頻度が増えた・始めた」層で 72・0 ％。この参加者の約8割は、以前よりも公営ギャンブルで遊ぶことが増えたという。逆に、調査対象者の約7割を占める「新型コロナ前よりも遊技頻度が減った・中断している」層では、公営ギャンブル参加者率は相対的に低く40・4％。この参加者の中で、以前よりも公営ギャンブルで遊ぶことが増えた人はわずか10・5％。あくまで参加頻度という点から見る限りにおいては、「遊技を減らして・やめて、公営ギャンブルを増やした・始めた」というプレイヤーはほとんどいないと考えられる。他の設問からもうかがえることだが、「遊技頻度が増えた・遊技を始めた」という層は総じてレジャーに積極的で、その多くが公営ギャンブルについても遊ぶ頻度が増えている。公

パチンコ頻度が減ると競馬の頻度も減る

パチンコ・パチスロプレイヤーの公営ギャンブル参加者率はノンプレイヤーの5倍から6倍。つまり、ギャンブルレジャーに積極的な人々だ。レジャー予算が限られているとしたら、ある種目を遊ぶ頻度を増やした人は、他の種目の頻度を減らさざるを得ない。つまり、各レジャー種目どうしはコンペティターということになる。これまでにもサーベイによって、遊技頻度が減ったパチンコ・パチスロプレイヤーが代わりにどのレジャーの頻度を増やしたのかを調べようと試みたが、はっきりしたことはわからなかった。数年前に他社の調査研究部門も同様のサーベイの結果、「パチンコ・パチスロへの支出を減らした人が、どういうレジャーに支出を増やしたか、明確なものは見つからない。つまり、直接的にパチンコ・パチスロの代替となっているレジャーはないのかもしれない」と結論付けた。今年2月上旬にエンタテインメントビジネス総合研究所（Entertainment Business Institute）、シーズ（SEES）、アミューズメントプレスジャパン（Amusement Press Japan）が合同で実施した『パチンコ・パチスロプレイヤー調査2019』では、全国の18歳～69歳の男女3万1240人への調査の中で、パチンコ・パチスロ以外のレジャーについても参加状況を尋ねている。この分析から下記の結果を得ている。※参加者とは、過去1年間に1回以上その種目を遊んだ人を指す。パチンコの参加者率は9.4％（推計911万人）パチスロの参加者率は7.1％（推計685万人） ※少なくともどちらか一方を遊んだ参加者（＝遊技参加者）は1015万人競馬の参加者率は9.9％競艇の参加者率は4.1％競輪の参加者率は3.6％オートレースの参加者率は2.9％成人全体における公営ギャンブルの参加者率は上記の通りだが、遊技参加者における公営ギャンブル参加者率はぐっと高まり、下記のようになる。競馬の参加者率は43.7％競艇の参加者率は29.4％競輪の参加者率は26.0％オートレースの参加者率は23.8％確率上は、パチンコ・パチスロをやらない人が100人集まっても、その中に競馬をやる人は6、7人しかいない。しかし、パチンコ・パチスロをやる人が100人集まれば、そこには競馬をやる人は43人も

IR開業に期待を寄せる大阪でカジノイベント開催

人工島・夢洲に統合型リゾート（IR）開業の期待が高まっている大阪でカジノイベントが開催された。テーブルゲーム愛好者だけでなく、日本IRのカジノディーラーを目指している人、IR産業にビジネスチャンスを期待している人など100人を超える多様な参加者が来場した。大阪・新今宮駅近くアートに囲まれたイベントスペース「YOLO BASE」（大阪市浪速区）で3月20日、カジノイベント「CASINO 楽しまNIGHT！」が開催された。 YOLO BASEは2019年に開業した、レストラン、コワーキングスペース、ホテル「YOLO HOTEL」を併設したイベントスペース。セミナー、交流イベント、記者発表会などに利用されるイベントスペースはスタンディングで最大300人を収容できる。この日のイベントスペースには、ブラックジャック、バカラ、ルーレット、テキサスホールデムポーカーの４種類のゲームテーブル計5台が設置された。来場者は、本格的なカジノゲームや併設レストランでの飲食、同じ趣味の仲間との雑談など思い思いの時間を過ごした。カジノイベントを企画運営したのは大阪のカジノディーラースクール「IR Gaming Institute JAPAN」（以下、IRGI Japan）で、この日は同スクール生たちがテーブルゲームのディーリングや初心者へのゲーム説明などを担当した。 IRGI JAPANは、カジノの本場ラスベガスのカジノの最前線で15年間にわたって働いた日本人ディーラーの片桐ロッキー寛士によって2020年に設立された。現地のディーラースクールでも8年間講師を務めた経験をもとに、将来日本IRのカジノの最前線で活躍する人材育成を目指している。このイベントは、同スクールでディーリングを学ぶ生徒の発表の場を作りたいと考えていた片桐氏とYOLO JAPANEの加地太祐社長との出会いによって実現した。ラスベガスのカジノで培った技術と知識を伝えるためにスクールを開校した片桐ロッキー寛士アミューズメントカジノ店（5号営業）で遊ぶのとは違い、イベント来場者の中には、近い将来に日本に開業する統合型リゾート（IR）に仕事としての関心を寄せている人が多かった印象だ。 IRGI JAPANのスクール生に誘われて来場したという5人連れは、いずれもカジノディーラースクールで学んだ経験があり、日本にIRが

マカオ　「従業員の勤務外のカジノ入場禁止」施行 12月に迫る　

Gaming floor workers will be barred casino entry for off-work hours from December. 文・写真＝勝部悠人（マカオ新聞編集長）カジノ運営企業の従業員の業務時間外のカジノフロアへの入場とカジノフロア内における業務及びギャンブルへの参加条件を定める法律『規範進入娛樂場和在場內工作及博彩的條件』の改正法案がマカオ立法会全体会議で賛成多数で可決されたのは昨年12月18日。最大のポイントは、カジノフロアにおける業務に従事するスタッフの、業務外（余暇）時間におけるカジノフロア入場禁止が盛り込まれたこと。具体的には、カジノ運営会社に所属するゲーミングテーブル、ゲーミングマシン、キャッシャー、広報、料飲、清掃、警備・サーベイランスに関わる全スタッフが対象で、さらにカジノ施設内にVIPルームを展開する仲介業者（ジャンケットプロモーター）のスタッフも含むとした。改正法は12月19日付で公布され、禁足令にあたる部分は1年の経過期間を経て今年12月に施行される。施行が間近に迫った今、各IR関連企業は従業員への説明会を繰り返している。カジノ運営会社は改正法施行後30日以内にカジノ規制当局（DICJ）に対して対象者の名簿を提出する必要がある。マカオの主要日刊紙「澳門日報」が報じた内容によれば、対象者の総数は約5万4000人に上る。なお、例外として、春節（旧正月）三が日については禁止が解かれるとし、すでに入場禁止対象となっている公務員と同じ扱いとした。違反者へのペナルティは、1000〜1万マカオパタカ（約1万4000〜14万円）の罰金を科すと規定。取り締まりの方法は、博彩監察協調局（DICJ）の検査官による巡回、カジノ運営企業及び第三者による通報の3つで、DICJが24時間体制の通報ホットラインを設けるとしている。なお、マカオのカジノ施設は入場口での身分確認を実施しておらず（入場下限年齢である21歳未満に見える場合には身分証チェックを実施）、人の目によるチェックが基本だ。よって、対象者数が数万人規模に上るため、他社の従業員も含めた違反者の発見は容易ではないと想像される。マカオのカジノフロアの入口には身分証明書を確認するためのゲートはなく出入は自由だ現在は21歳未満の者の入場を禁ず

Amusement ＆ Gaming Research

このブログを検索