スキップしてメイン コンテンツに移動

10.15 million people played PACHINKO / PACHISLOT in the past 12 months.

Amusement Press Japan, EBI and SEES jointly conducted survey on leisure and gambling activities among residents of Japan, aged 18 - 79, in early February 2019.
According to the survey results, 10.5 percent of adults have participated in Pachinko or Pachislot in the past 12 months. Estimated at approximately 10.15 million people.

9.11 million people, or 9.4 percent of the people participated in PACHINKO. 6.85 million people, or 7.1 percent of the people participated in PACHISLOT.
The number of participants in PACHINKO / PACHISLOT has increased by 13 persent from the previous year. However high-frequency participants has decreased, and average-playing time also has decreased. These results indicate that pachinko market is shrinking.

The survey define that the person who have played specific leisure at least once in the past 12 months is 'participant' of it.
The participation rate of Horse Race is 9.9 percent, Speedboat Race is 4.1 percent, Bicycle Race is 3.6 percent, Motorcycle Race is 2.9 percent, Lottery & Soccer Lottery is 30.4 percent.

 Notes: The number of Pachinko & Pachislot outlets in Japan was 10,060 at the end of 2018, decreased by 5.1 percent from the previous year. Gross profit of Pachinko & Pachislot outlets is less than 3 trillion yen (26.9 billion USD). The word 'gross profit' in Pachinko industry is equivalent to 'gross revenue' in casino industry.
ラベル:

コメント

コメントを投稿

このブログの人気の投稿

スリランカのカジノ「BALLY’S」24周年セレブレーション

スリランカの実質的な首都機能を担う最大都市コロンボにあるカジノ『BALLY’S COLOMBO』が10月18日から27日の10日間、開業24周年を記念するイベントを開催した。by Tsuyoshi Tanaka (Amusement Japan) スリランカはインド南端のインド洋の島国で、欧米人の間では美しいビーチを持つリゾート地として人気が高い。日本では「セイロン島」という呼び名のほうが知られているかもしれない。紅茶（セイロン・ティー）の産地として知らない人はいないだろう。女性の間では、世界三大医学の一つとされる「アーユルヴェーダ」の本場として有名だ。 バンダラナイケ国際空港からクルマで約40分のコロンボには現在、スリランカ政府からライセンスを得て営業しているカジノが3軒。その中でもっとも長い経験を持ち、もっとも規模が大きいのがBALLY’S COLOMBO（バリーズ・コロンボ）だ。その前身は1994年に開業した、当時スリランカ唯一のカジノ。なお、他の2つのカジノのうちひとつはBALLY'S系列だ。 BALLY’S COLOMBOにはゲーミングテーブルが約100台、ゲーミングマシン（スロットマシンとETG）が約100台。テーブルゲームはバカラ、ブラックジャック、大小、ルーレット、テキサスホールデム、アジアンポーカー、スリーカードポーカーなど多彩。また、カジノ内で稼働しているテーブルを使ったライブ式のオンラインベッティングも提供しており、会員であればスマートフォンやタブレットからプレイに参加することができる。 昨年と変わった点として気づいたのは、カジノフロアのカーペットが張り替えられたことと、EGTの設置されている向きが変わったと、レストランが改装されたこと、ハイリミットエリアの壁が外されたことなど。 このカジノのゲストの95％～97％は外国人で、その9割以上を占めるのがインド人。次に多いのは様々な国籍を持つ中国系人。日本人はごくまれだという。スリランカ人の入場は禁じられていないが、BALLY'Sは自国民については会員制にしている。ほぼ外国人向けのカジノということもあってか、館内で「Responsible Gambling」という文字は見かけなかった。 10月26日の創業日を祝う18日から27日のからのセレブレ...
コメントを投稿
続きを読む

遊技機1台当たり売上　4カ月連続前年割れ

パチンコホール売上高上位企業の、遊技機1台当たりの売上高が昨年7月以降前年割れを続けている。 サービス産業の売上高等の経営動向を把握するために経済産業省が毎月実施している「特定サービス産業動態統計調査」の10月度のレポートをもとに算出した、遊技機1台当たりの売上高は前年同月より3・3万円（7・7％）減少し39・6万円だった。前年同月を下回るのは4カ月連続。1日当たりに換算すると、1台当たりの売上高は1万3200円（30営業日で計算）。 調査対象企業の10月度の合計店舗数は1230店舗で前月より3店舗減少。1店舗当たりの平均設置台数は537・9台。これは2018年12月末時点の全国平均である427・7台を110台上回っており、売上高上位企業の保有店舗が相対的に大規模であることを示している。 同調査は、特定のサービス業に属する事業を営む企業（又は事業所）のうち当該業種の全国（又は特定の地域）の年間売上高の概ね7割程度をカバーする売上高上位の企業（又は事業所）を調査対象にしている。ただしパチンコホール事業については、本調査が捕捉している上位企業の売上高合計は全国店舗の約18％、店舗数合計は約12％。 The result of my analysis of the statistics of the Ministry of Economy, Trade and Industry, it became clear that the revenue of major pachinko operators was declining. The average revenue per Pachinko / Pachislot machine per month decreased by 7.7 percent year-on-year to US$ 3.7 thousand in October  2019. note) And approximately 85% of the revenue was returned to the player. The term 'revenue' in the pachinko industry is equivalent to 'drop' in the casino industr...
コメントを投稿
続きを読む

2019年の余暇市場規模は72.3兆円　前年比0.6％増加

日本生産性本部の余暇総研は 8 月 24 日、 2019 年の余暇活動調査や各種産業データを取りまとめた 『レジャー白書2020』の概要を発表した。 2019年の余暇市場全体の市場規模は前年より 0.6 ％増加して 72 兆 2,940 億円だった。微増にとどまっているのは、余暇市場の約 27 ％を占めるパチンコ・パチスロ産業が前年比マイナスだったためで、パチンコ・パチスロ産業を除いて計算すると余暇市場規模は前年比 2.2 ％増加で、7年連続のプラス成長。   余暇市場は、スポーツ部門、趣味・創作部門、娯楽部門、観光・行楽部門に分類され、4部門いずれも前年比で増加した。娯楽部門にはパチンコ・パチスロが含まれるため、市場規模の増加率は0.1％にとどまったが、公営競技が好調で、特にボートレースと地方競馬が 大きく伸びた。 2019 年のパチンコ・パチンコ市場規模（貸玉収入、 Gross pay-ins ）は ダイコク電機が先に発表した通り、前年より0.7兆円減少して 20.0 兆円 だった。   2019年のパチンコ参加人口（※）は前年より 60 万人減り 890 万人で、『レジャー白書』の調査開始以降、最も少ない推計値だった。東日本大震災の前年（2010年）には1,670万人だったので46.7％も減少したことになる。 ※参加人口とは、過去12カ月間に1回以上、当該レジャーを遊んだことがある人の推計値。 ※ 同調査の調査票は「パチスロ」については尋ねていないので、パチンコ参加人口には、パチスロのみを遊んでいた人は含まれていないと捉えるのが妥当。 公営ギャンブル・くじの参加人口は、中央競馬が830万人、地方競馬が330万人、ボートレース（競艇）が180万人、競輪が110万人、オートレースが60万人、宝くじが2,640万人、サッカーくじ（toto）が670万人。 同調査は今年1月から2月に全国の15歳から79歳の男女にインターネット調査で行われ、有効回答数は3,539人。回答者の性・年代の人口構成比は、日本居住者の性・年代の人口構成比に準拠するようウェイトバック集計されている。           ＊         ＊ ［備考］　 シーズ、エンビズ総研、APJ が今...
コメントを投稿
続きを読む

千葉市拠点の10社　IR誘致の会社設立

千葉市美浜区の幕張新都心への統合型リゾート（IR）誘致を目指す地元企業10社が共同で出資し新会社「MICE IR千葉」を設立、9月19日に金綱一男社長が記者会見を行った。 同社の設立は8月7日で資本金は3億5千万円。新日本建設、キッツ、塚本総業、千葉測器、二宮産業など。金綱社長は、マンション建設・開発を行う新日本建設（千葉市、東証1部上場）の創業者で代表取締役会長。 同社は既存の幕張メッセの建替え拡張、新たな野球場の建設などの計画を説明。今後、より多くの地元企業からの出資を募る。IR計画の総額は5千億円～8千億円。借り入れを除いた資本金を2500億円～4000億円と想定しており、資本構成の10％程度を地元企業、残り90％をIR事業者からと見込んでいる。 「MICE IR千葉」は、 千葉市が8月8日に開始した「IRに関する情報提供依頼」（RFI）の参加登録に申請済み。10月15日～28日の期間内に下記項目に沿った情報提供書を提出する。 （1）本市のMICE誘致力に対する評価、（2）本市におけるIRのイメージ、（3）本市におけるIRの経済的効果等、（4）本市におけるIRの事業性、（5）本市におけるIRに伴う懸念事項とその最小化に向けた取組 8月27日に千葉市で開催された情報提供依頼の事前説明会には参加登録した19事業者が出席。参加登録した事業者のうち市内事業者は2社で、もう一方の市内事業者は「ちばの未来MICE・IR」。 なお、「MICE IR千葉」設立企業からなるグループは、5月20日に市に対してIR計画を提出しているが、この時点で市は企業名を公表しなかった。 ［関連記事］ 大阪・夢洲IR　RFCにMGM、ギャラクシー、ゲンティンが提案提出 メルコ　夢洲IR「事業構想公募」への参加中止 〔2019-09-18〕 千葉市　IRに関する情報提供の分析支援業務の入札募集開始〔2019-09-05〕 宮城県　IR誘致は未定　2020年3月の調査結果で判断〔2019-08-21〕 千葉市　IR（統合型リゾート）に関する情報提供依頼〔2019-08-17〕 和歌山県　IRシンポジウム開催　- 県民に和歌山IR構想を説明〔2019-08-26〕 佐世保 IR誘致に向け地域企業向けセミナー開催〔2019-08-27〕 横浜市　IR誘致を正式表明　～カジノ事業...
コメントを投稿
続きを読む

横浜IR産業展　セガサミーHDの参入表明が注目集める

昨年8月に林文子横浜市長が統合型リゾート（IR）誘致を表明したことで、主要なIR事業者の関心は大阪・夢洲にから横浜・山下ふ頭へと移った。その横浜で初めて開催されたIR産業展は多くの注目を集めた。 report by Tsuyoshi Tanaka 横浜市が昨年10月に民間事業者からのコンセプト提案募集（RFC）の概要を公表すると、受付期日の12月23日までにラスベガス・サンズ、メルコリゾーツ＆エンターテインメント、ギャラクシー・エンターテインメント・グループ、ゲンティン・シンガポール、ウィン・リゾーツ、セガサミーホールディングス、他1社（社名非公開）の7事業者が提案を提出した。 1月29日・30日にパシフィコ横浜で開催された「第1回 横浜統合型リゾート産業展」には、この6事業者がブース出展とセミナー会場でのプレゼンテーションによって、日本への取組をアピールするとあって多くの来場者が訪れた。 セミナー会場のプレゼンテーションの前に自社ブースで囲み取材に応じたセガサミーホールディングスの里見治紀代表取締役社長グループCOO。 囲み取材では、パートナー3社を紹介した後、「様々な企業と組み、互いの強みを生かす。外資IRオペレーターと組む選択肢もある」と、 コンソーシアムの日本側でリーダーシップを担うという形態も視野に入れていることに言及した。 初日の午前中に行われた特別講演は横浜市の平原敏英副市長は、日本のGDPが10年にわたり横ばいにあり、人口は減少に転じ、世界における日本の地位が相対的に低下しているとしたうえで、横浜市についても2019年から人口減少に転じること、宿泊者数の伸びが全国平均を下回っていること、観光来街者の87・3％が日帰りであり1人あたり観光消費額が少ないなどの課題を説明。この現状を打開するのがIR誘致による「ハーバーリゾート」の形成で、観光MICE振興により経済を活性化させながら、文化・芸術の発信・活動拠点となる、ファミリーで楽しめる賑わいあるエリアを創出すると、IR誘致の意義を説明した。 平原副市長は、市民が懸念しているギャンブル等依存症対策にも言及し、IR内カジノにおける入場管理・規制、自己申告・家族申告制度、市としての取組としての予防教育の実施、専門医療機関の選定などを説明した。 ブースを出展している6事業者のプ...
コメントを投稿
続きを読む