ゲーミング業界の優れたリーダー　日本からは韓昌祐氏、佐藤公平氏を選出

香港・マカオを拠点にするアジア地区のゲーミング産業の動向を伝える専門メディア、Inside Asian Gaming（IAG）が11月に発表した、アジアのゲーミング業界で最も影響力があり優れたリーダー50人を選ぶ年間ランキング「アジアンゲーミングパワー50」に韓昌祐氏（マルハン会長兼CEO）、佐藤公平氏（ダイナムジャパンホールディングス取締役会議長兼執行役社長）、富士本淳氏（ユニバーサルエンターテインメント業務執行取締役兼社長）、里見治氏（セガサミーホールディングス取締役名誉会長）が選出された。
韓昌祐氏は「収益面では日本最大のパチンコ事業者」と、佐藤公平氏は「日本第2位の大規模パチンコ事業者社長」と紹介されている。

アンドリュー・スコット氏（IAG社CEO）、デイビス・フォン氏（マカオ大学教授）、デイビッド・グリーン氏（ニューページ・コンサルティング会長）ら審査委員会9人が選んだ第12回のアジアンゲーミングパワーの1位はギャラクシー・エンターテインメント・グループ副会長のフランシス・ルイ氏。2位はラスベガス・サンズ会長兼CEOのシェルドン・アデルソン氏、3位はメルコリゾーツ＆エンターテインメント会長兼CEOのローレンス・ホー氏。

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オンラインカジノ　日本から100万人超が参加か？

海外のオンラインカジノ事業者が日本市場へのプロモーションを強化している。同じギャンブル系レジャーであるパチンコ・パチスロ遊技者とオンカジの親和性は高いはずだ。オンラインポーカーに関する情報を発信するメディア「PORKERFUSE」に9月、「Online Gambling Booming in Japan（日本におけるオンライン賭博の流行）」と題する記事が掲載された。オンラインゲーミング事業者が日本市場に期待していることは間違いないが、現在、導入が進められようとしている統合型リゾート（IR）に関する法律では、カジノはランドベースカジノを前提としている。そもそもカジノは、観光振興政策のためのIRに付随するものなので、国内におけるオンラインカジノ事業の合法化は、この文脈の中ではまったく想定されていない。筆者は昨年1月に、内閣官房でIR推進を担当していた方から直接、「オンラインゲーミングの解禁が議題に上がったことはない」と聞いている。先の記事は、「日本にはギャンブリングレジャーの種目が少ないというわけではないし、パチンコという非常に人気のある娯楽がある」としながらも、これらには物理的な制約があるため、「日本のプレイヤーはますますインターネットに目を向け、海外のオンラインカジノが日本人向けにゲームを提供している」としている。この記事が指摘しているように、明らかに日本人に向けて、日本語でさまざまな特典を提示してオンラインカジノ・ゲームに誘導しているサイトがいくつもあることから、すでに多くの日本人が参加していると考えるのは不自然なことではない。しかも、そういったサイトの広告を見かける頻度は今年に入り非常に増えたと感じることからも、営業活動を強化していることがうかがわれる。いったいどれほどの市場がすでに形成されているのかは見当もつかないが、もっとも親和性が高い属性と考えられるパチンコ・パチスロプレイヤー（以下、遊技者）を対象に本誌が8月に実施したアンケート調査の中で、オンラインギャンブル（ライブストリーミング、iGaming、スポーツベットを含む）で遊んだ経験の有無などを尋ねた。パチンコ・パチスロ遊技者では若年層、高頻度層でオンカジ参加率が高いその結果、調査対象である首都圏在住の20代～70代（各年代のサンプル数は均等に割り付け）の遊技者の27....

スリランカのカジノ「BALLY’S」24周年セレブレーション

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メルコリゾーツ　2025年にスリランカでカジノ施設開業目指す

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