スキップしてメイン コンテンツに移動

パチンコ・パチスロ再開理由 20代の3割は「誘われて」

パチンコホール来店客の32.6%が1年以上のパチンコ・パチスロ中断経験で、中断経験者の半数近く(45.1%)は、中断理由に「自由になる時間やお金が減るなど、自分自身を取り巻く環境が変わったから」を挙げた。

日遊協が公表した2019年度の「パチンコ・パチスロファンアンケート調査(ホール来店客調査)」によると、1年以上パチンコ・パチスロを中断し再開したプレイヤーの中断理由を尋ねたところ、いずれの年代でも「自由になる時間やお金が減るなど、自分自身を取り巻く環境が変わったから」という外部要因が最も多かった。この理由を挙げたプレイヤーは特に女性で多く、20代以下や50代では7割以上。男性では20代以下が最も多く、6割がこれを中断理由に挙げた〔図参照〕。

中断理由の「出玉の波の荒い機種がなくなったから」「パチンコ・パチスロのゲーム性がわかりにくくなったから」「短時間で勝ち負けが決まる台がなくなったから」を合算すると、遊技機の仕様などについての不満を挙げた中断経験者は約3割になる。
男性の20代では、遊技機の仕様を中断理由に挙げたプレイヤーは2割程度だったが、30代から50代では約3割と多くなり、「自分自身を取り巻く環境が変わったから」を理由に挙げたプレイヤーの割合との差も小さくなっている。特に男性の30代では「出玉の荒い機種がなくなったから」を中断理由に挙げたプレイヤーが22.1%と多い。

再開理由についても「自分自身を取り巻く環境が変わったから」がいずれの年代でも最も多い。男性に限ってみると、遊技機の変化を再開の理由に挙げたプレイヤーは合算すると約2割~3割。特徴的なのは、20代は他の年代と比べて「他の人に誘われたから」を再開理由に挙げたプレイヤーの割合が29.2%と高く、遊技機の変化を理由に挙げたプレイヤーよりも多い〔図参照〕。

これらのことから、規則変更などによる遊技機の仕様の変化は、プレイヤーの使用金額や遊技頻度に影響を与える可能性はあるものの、既存プレイヤー減少の最大の要因ではない可能性がある。ただし、これら設問に回答しているのは、あくまでも遊技を再開したプレイヤーの回答であることに注意する必要がある。遊技を再開しなかったプレイヤーのやめた理由を調べなければ、既存プレイヤー減少の主要因はわからないからだ。

また、本調査は各店舗の実際の来店者の性・年代構成比、パチンコ・パチスロプレー客構成比にできるだけ近くなるように各層の回収サンプル数を配慮するよう実施された後、集計段階で、若年層の回答数を少なく(ウェイトを小さく)、シニア層の回答数を多く(ウェイトを大きく)補正しているため、回答者全体の結果は、シニア層の回答結果の影響が大きくなっている点に注意する必要がある。

コメント

このブログの人気の投稿

ゲーミング・スタンダード協会 通信プロトコルに関するセミナー開催

アメリカに本拠を置く非営利法人インターナショナル・ゲーミング・スタンダーズ・アソシエーション( International Gaming Standards Association 、以下IGSA)は6月2日(太平洋標準時刻)、ゲーム管理システム(Game to System,以下G2S)についての ウェビナー (オンライン・カンファレンス)を開催。「G2Sシステムはどのようにゲーミング産業に価値をもたらしているか?」というテーマに沿い、ゲストスピーカーそれぞれの立場からG2Sのメリットを語った。 G2Sとは、EGM(電子ゲーム機)と自社システムの間で情報を交換するための、IGSA標準の通信プロトコル。ソフトウェアのダウンロード、リモート構成、リモートソフトウェア検証、ネイティブの組み込みプレーヤーユーザーインターフェイス(PUI)など、多くの高度な機能を可能にする。 ゲストスピーカーにゲーミング業界のスペシャリストとして、Paul Burns氏(Atlantic Lotteriesの戦略&マーケティング担当シニアマネジャー)、Erik Karmark氏(Western Canada Lottery CorporationのGaming and Operations担当バイスプレジデント)、Greg Bennett氏(Alberta Gaming Liquor & Cannabisの技術製品&コンプライアンス担当シニアマネジャー)を招へい。IGSAのMark Pace氏(ヨーロッパ担当マネージング・ディレクター)がモデレーターを務めた。   VLT(ビデオ・ロッテリー・ターミナル)とスロットマシンのシステムと機器の統合に携わってきた立場から、Greg Bennett氏は、「G2Sプロトコルはカジノ管理委員会に於いて認証許可を受けており、これを使用することで得られた最大のメリットはゲーム機器に情報をダウンロードできること」だと述べた。 「ゲームのダウンロード、OSのダウンロード、請求書アクセプターのダウンロード、カードリーダー、さらにはプリンター等々。非常に広い管轄地区内のすべての場所に、技術者が物理的に出かけてソフトウェアをアップグレードするとしたら数カ月はかかるであろう作業が、数時間でできる。これによりソフトウェアの更新をより...

佐世保 IR誘致に向け地域企業向けセミナー開催 ~商工会議所はどのようにIRと協働するべきか?

佐世保商工会議所・長崎マリンIR推進協議会は、長崎県での統合型リゾート誘致に向けて、8月27日、富士国際ホテル(佐世保市)で地域企業向けのセミナーを開催、県内企業を中心に約100人が参加した。6月開催した、地域企業と海外IR関連事業者との情報交換の「九州・長崎IRビジネス構築セミナー」を受けたもの。 他国でのIR入札事例を参考に、IR開発事業者と地域企業の関わり方や、事業計画策定にあたって求められる地域振興策がテーマ。 登壇者は、 マカオを拠点にするコンサルティング会社Murray International Group 代表でマカオのアイルランド商工会議所会の代表も務める Niall Murray 氏、マカオ大学工商管理学院IR学科教授(国際統合型リゾート経営管理学)でありアイルランド商工会議所および欧州商工会議所のメンバーであるGlenn McCartney氏、アメリカを拠点にするコンサルティング会社Global Market AdvisorsのBrendan Bussmann氏ら。それぞれの立場から、地域の民間企業がIR事業者との関係構築をどのように始めるべきかを説明した。 Niall Murray氏(Murray International Group代表) Niall Murray氏は、オーストラリア、アメリカでゲーミング&ホスピタリティ産業で経験を積んだ後、外資系企業にカジノライセンスが解放された後のマカオで上級幹部として大型カジノリゾートの立ち上げに携わった。現在はIR施設開発~開業準備のサポートを中心としたコンサルティング会社を経営。地域のサプライヤーの選定、ネットワーク構築の経験と、商工会議所代表の経験をもとに、「Strategic, Operations Development & Optimization」と題した講演で、長崎県の地域事業者に対してIR事業者との取引構築の方法についてレクチャーした。 Glenn McCartney教授は「マカオの商工会議所はどのようにIR施設と協働しているのか?(How Chambers of Commerce in Macau operate & Work With Integrated Resort Operaators)」というテーマで講演した。 Gl...

タイの「カジノを含む大型複合娯楽施設」はあっというまに開業するだろう。

多額のお金を消費してくれる外国人客の誘致により経済を活性化させるため、また、違法ギャンブルビジネスへの消費の流出を防ぐために、タイ王国は、カジノを含む大規模な複合娯楽施設(Entertainment Complexesと呼ばれている)を開設する法律的な準備(=カジノ合法化)を進めている。3月28日の下院では出席議員257人中253人が賛成票を投じ、この結果が内閣に送られた。そもそもタイ国王(ラーマ10世)が非常に前向きらしいので、カジノ合法化はほぼ確実とみられている。 日本のカジノ合法化議論の起点をどこと捉えるかは、いろんな見方があるだろうけど、個人的には、石原都知事の「お台場カジノ構想」発表(2002年)によって火が付いたと思っている。だとすると、IR推進法成立(2016年)まで14年もかかったことになる。IR実施法成立(2018年)から国内IR第1号の夢洲IRの開業予定時期(2030年)まで12年もかかる見込み。 こういった日本の状況を振り返り、「タイに実際にカジノを含む複合娯楽施設が開業するのはずっと先のことでしょ?」と思う人もいるかもしれない。しかし、日本の進みの遅さが異常なのであって、タイのカジノは、あっという間にできるだろう。3~4年もかからない。なんせ、タイのセター政権は、法律が成立したら「2年以内にオープンさせる」という目標を掲げているのだから。 そしてタイ労働省は、この複合施設(複数)開設による雇用創出を「少なくとも5万人」と見込んでいる。日本で構想されているIRよりも小型の施設が想定されているため、この雇用者数見込みから逆算すると合計施設数は6~8施設を念頭に置いているのだろう。 立地として目されているのは、国際空港から半径100km圏あるいは特定の観光地域、国境(入国検問所)の近く。地元メディアが例として挙げた地名は、南部ならPhuket(プーケット), Phangnga(パンガー), Krabi(クラビ), 北部ならChiang Mai(チェンマイ), Chiang Rai(チェンライ), Phayao(パヤオ)。 text Tsuyoshi Tanaka

メルコリゾーツ 2025年にスリランカでカジノ施設開業目指す

マカオで「シティ・オブ・ドリームズ」などのカジノを含む統合型リゾート(IR)を運営するMelco Resorts & Entertainment(以下、メルコ)は4月30日、スリランカのJohn Keells Holdings(以下、ジョン・キールズ)とのパートナーショップを発表した。ジョン・キールズはコロンボ証券市場に上場するスリランカ最大規模の複合企業グループで、メルコはジョン・キールズがコロンボ中心部で進めている10億米ドル(約1545億円)規模のIR開発プロジェクト「Cinnamon Life Integrated Resort」(2019年に部分開業)に参画する。メルコとのパートナーシップにより同IRのブランド名は「City of Dreams Sri Lanka」に変更され、客室数800室以上のホテル、リテール、飲食店、MICE、そしてカジノを含むリゾートになる。 メルコが全額出資した子会社は、すでにスリランカ政府から20年間のカジノライセンス付与されている。メルコは「City of Dreams Sri Lanka」のカジノフロアと、ホテルの最上階の113室を運営する。同社の発表によると、カジノへの初期投資額は約1億2500万米ドル(約193億円)。 ノンゲーミング施設の完成は最終段階にあり、2024年第3四半期(7月-9月)の完成予定。カジノ施設の開業は2025年の半ばを見込んでいる。 メルコの会長兼最高経営責任者であるローレンス・ホー氏は、「私たちはスリランカには計り知れない可能性があると信じており、この機会は私たちの既存の不動産ポートフォリオを補完するものです。City of Dreams Sri Lankaはスリランカの観光需要を刺激し、経済成長を促進する触媒として機能することが期待されています。 私たちはこの事業を確実に成功させるために、パートナー企業およびスリランカ政府と緊密に協力し続け、地元社会と経済に大きくプラスの影響を与えることを期待しています。」とコメントしている。 スリランカ最大の都市コロンボには、政府ライセンスのもとに営業している地元資本のカジノが4軒が営業している。このうち3軒の客層は明らかに外国人(主としてインド市場)が大多数を占め、「City of Dreams Sri Lanka」の開...

The number of parlors declined by 14 percent during the last 35 months as of the end of Nov. 2020

The number of pachinko parlors that registered in the association and running was 8321 as of the end of November 2020, declined 575 from the same month of the previous year, according to the statistics of the All Japan Pachinko and Pachislot Parlors' Cooperative Association. The number of pachinko machines declined by 5.2 percent to 2,244,213, pachislot machines declined by 3.8 percent to 1,463,636, and the total number of quasi-gambling machines -include pachinko, pachislot, and others- declined by 4.7 percent to 3,707,886 during the last 12 months. It is said that the big reason for shrinking is that pachinko/pachislot players have been avoiding crowded places with the anxiety from COVID-19 infections. However, I don't think it's the main reason. There was a decreasing trend before the COVID-19 pandemic. For example, the number of parlors declined by 14 percent, the total number of quasi-gambling machines declined by 8.7 percent during the last 35 months. Actually, ...