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パチンコホール大手2社　コロナ休業により中間決算は大幅減益

マルハンの2021年3月期の第2Qまで（2020年4月1日～9月30日）の連結業績は、売上高490,627百万円（前年同期比36.8%減）、営業利益3,835百万円（同85.1％）、経常利益4,095百万円（同84.3％）と減収減益。
2020年3月期における、マルハン連結売上高に占めるパチンコ事業の割合は96.9％だった。
パチンコ事業の売上原価には遊技機費用を含んでいる。マルハンの売上高、営業利益のいずれも、カジノ業界におけるゲーミング機器による収益（Gaming RevenueやWin）とは異なる業績指標。

ダイナムジャパンホールディングスの2021年3月期の第2Qまで（2020年4月1日～9月30日）のパチンコ事業の業績は、貸玉収入219,663 百万円（前年同期比42.1％減）、景品出庫額を引いたパチンコ事業収入は45,255百万円（同38.8％減）。パチンコ事業の費用はこれを超える46,396百万円だったが、その他の収入により、営業利益は2,781百万円（※）、税引前中間利益は1,477百万円（※）だった。※いずれも航空機リース事業収入を含む。
9月30日時点のグループパチンコホール数は445店舗。
貸玉収入は「Gross pay-ins」であり、パチンコ事業収入はカジノ業界におけるゲーミング機器による収益（Gaming RevenueやWin）に相当する。

COVID-19パンデミック防止のために、政府は4月7日、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、大阪府、兵庫県、及び福岡県の７都府県を対象に緊急事態宣言を発令（当初期間は5月6日までの1カ月間）。その後4月16日に緊急事態宣言を全都道府県に拡大（当初期間は5月6日まで）した。緊急事態宣言が解除されたのは5月25日。この間、パチンコホールも休業を要請された。6カ月間のうち、2カ月近い期間が休業となったが、全店舗が営業を再開した6月以降もパチンコホールへの客足の戻りは8割程度にとどまっている。

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