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ダイナムJHD　上半期パチンコ事業は増収増益

ダイナムジャパンホールディングスが11月24日発表した2022年3月期の中間決算（4月1日～9月30日）によると、同社のパチンコ事業の貸玉収入は前年同期比16.3％増の2554億300万円。貸玉収入からプレイヤーが獲得した景品の原価を引いた事業収入は同10.8％増の501億3900万円だった。事業費用は447億9100万円で同3.5％減。
2020年の4月、5月には業界を挙げて店舗休業が行われたが、今年はそれがなかったことが貸玉収入回復の主要因。ただしコロナ禍前の2019年4月～9月の水準に対する回復率は70％～80％程度にとどまっている。

上半期の業績を業態別に見ると、高貸玉店舗の貸玉収入は1437億100万円（同20.5％増）、事業収入は246億8200万円（同13.4％増）。業界で一般的に「粗利」と表現される、貸玉収入に占める事業収入の割合は17.2％。低貸玉業態店の貸玉収入は1117億200万円（同11.3％増）、事業収入は254億5700万円（同8.3％増）で事業収入の割合は22.8％。
同社グループであるダイナム、夢コーポレーション、キャビンプラザの9月30日時点の総店舗数は業界最多の438店舗（前年同時期より7店舗減少）。

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