オンラインカジノ　国内から265万人がプレイ

過去1年間にオンラインカジノ（通貨もしくは暗号資産の払い出しを受けられるもの）を遊んだ成人の割合は2.7％で推計265万人。月刊アミューズメントジャパン5月号が報じている。

注目すべきは、「どういう人がオンラインカジノを遊んでいるのか？」という点。男性18歳～39歳の若年層では参加者率が8％を超えている。だたし、他の年代層に比べてこの年代層の参加率が高いことは、オンラインカジノに限ったことではなくギャンブル系レジャー全般に言えること。記事が着目しているのは、パチンコ・パチスロプレイヤーのオンラインカジノ参加者率の高さ。
パチンコ・パチスロの非参加者（過去1年間に1度も遊んでいない）における、オンラインカジノ参加者率はわずか0.4％。
しかし、パチンコ参加者におけるオンラインカジノ参加者率は29.0％、パチスロ参加者におけるオンラインカジノ参加者率は36.5％と非常に高い。

調査は、シーズリサーチ、エンタテインメントビジネス総合研究所、アミューズメントプレスジャパンの3社共同で例年実施されているもので、今年2月に全国の男女18歳～79歳のを対象にインターネット調査で行われ約3万7千の回答を得た。回答者の居住地域に偏りが出ないよう回収サンプル数を割り付けた上で、回答者の性・年代の構成比を国勢調査に準拠するようウエイトバック集計を行っている。

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公営ギャンブル　若年層遊技者の6割が参加

公営ギャンブルは新型コロナウイルス禍にあっても無観客でレースを開催し、その売り上げは非常に好調だった。パチンコ・パチスロ遊技者の公営ギャンブル参加者率（＝定義：過去12カ月に1回以上遊んだことがある人）は非遊技者の6～7倍と高い。では、緊急事態宣言が解除された5月末以降から8月中旬までの約2カ月半の間、どの程度の遊技者が公営ギャンブルを遊んだのだろうか。新型コロナ禍前の遊技頻度（2月末までの平均的な遊技頻度）が月1回以上だった首都圏のプレイヤー300人を対象に、Amusement Press Japanが実施したアンケート調査の結果、26・3％のプレイヤーが緊急事態宣言解除から8月中旬までの間も遊技を中断したままで、35・5％のプレイヤーは遊技を再開しているものの新型コロナ禍前よりも遊技頻度が低くなっていた。※詳細については月刊アミューズメントジャパン10月号の記事を参照。では、調査対象者のどの程度の遊技者が、8月中旬時点に他のギャンブル系レジャーを遊んでいたのだろうか。新型コロナ禍前の時点で「月１回以上」の頻度でパチンコ・パチスロを遊んでいたプレイヤーの中で、緊急事態宣言解除後～8月中旬までの2カ月半の間に「公営ギャンブル」を遊んだのは 47・0 ％。年代別に見ると若年層ほど遊んだ人の割合が高く、20代では 57・5 ％、30代では 61・5 ％。40代、50代の参加率は40％台、60代、70代で30％台だった。公営ギャンブル参加と遊技の関係を見ると、公営ギャンブル参加者率が高いのは「新型コロナ前よりも遊技頻度が増えた・始めた」層で 72・0 ％。この参加者の約8割は、以前よりも公営ギャンブルで遊ぶことが増えたという。逆に、調査対象者の約7割を占める「新型コロナ前よりも遊技頻度が減った・中断している」層では、公営ギャンブル参加者率は相対的に低く40・4％。この参加者の中で、以前よりも公営ギャンブルで遊ぶことが増えた人はわずか10・5％。あくまで参加頻度という点から見る限りにおいては、「遊技を減らして・やめて、公営ギャンブルを増やした・始めた」というプレイヤーはほとんどいないと考えられる。他の設問からもうかがえることだが、「遊技頻度が増えた・遊技を始めた」という層は総じてレジャーに積極的で、その多くが公営ギャンブルについても遊ぶ頻度が増えている。公...

スリランカのカジノ「BALLY’S」24周年セレブレーション

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オンラインカジノ　日本から100万人超が参加か？

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国内家庭用ゲーム市場　2019年微増し4,369億円

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ダイナム　第三者評価機関調査で全分野AAA獲得

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