Amusement ＆ Gaming Research

日本能率協会総合研究所の予測によると、 eスポーツの市場規模は2023年度には180億円、2026年に500億円になる。 この市場規模とは、日本国内で開催されるeスポーツ大会において、主催者が直接的に得られる売上を推計したもの。スポンサー料（協賛金）、放映権料、チケット、大会で販売されるグッズ売上などが対象。 ［参照］https://amusement-japan.co.jp/article/detail/10002484/

日本生産性本部の余暇総研が9月28日、都内で記者会見を開催し、2020年の余暇活動調査や各種産業データを取りまとめた『レジャー白書2021』の概要を発表した。 『レジャー白書2021』によると、2020年の余暇市場全体の市場規模は前年より23・7％減少して55兆2040億円。余暇市場は、スポーツ部門、趣味・創作部門、娯楽部門、観光・行楽部門に分類され、4部門すべてが前年比マイナスだった。特に落ち込みが大きかったのは、新型コロナウイルス感染症パンデミックの影響を大きく受けた観光・行楽部門で、市場規模は同43・7％減少。 パチンコ・パチスロ産業が含まれる娯楽部門は同21・8％減少して38兆3610億円。娯楽部門の多くを占めるパチンコ・パチスロの市場規模はすでにダイコク電機が発表している通り、同27・0％減の14兆6000億円。一方で、公営競技はオンライン投票が売上を伸ばし、中央競馬、地方競馬、競輪、ボートレース、オートレースの5種目を合わせた市場規模は前年比11・9％増の6兆5310億円だった。 新型コロナ禍の影響で余暇活動の参加種目が減り、参加人口上位種目が大きく入れ替わった。ランキングを上げたのは「動画鑑賞（レンタル、配信を含む）」をはじめとする在宅や近場行える活動。 パチンコ（※）の参加率は7・2％で、推計参加人口は710万人。前年より180万人（20・2％）減少した。これに対して、中央競馬、地方競馬の参加率は前年とほぼ同水準。競輪は0・8％ポイント増、ボートレースは0・4％ポイント増、オートレースは0・2％ポイント増だった。 ※レジャー白書の調査票は「パチンコ」と表記してあり、パチスロについて尋ねていない。   過去10年間のパチンコ・パチスロ市場規模とギャンブルレジャー（※）市場規模の推移を見ると、パチンコ・パチスロが44％縮小したのに対してギャンブルレジャーが36％増加し差を縮めた。 ※『レジャー白書』は競馬、競輪、競艇、オート、宝くじ、スポーツ振興くじを「ギャンブル」と区分している。 ギャンブルレジャーのピークは1991年で以降は減少トレンドにあった。しかし2012年に上昇に転じて以降は毎年前年を上回っている。2020年の市場規模はピーク時の約8割にまで回復した。 Total ticket sales in the gambl...

マカオ特別行政区のゲーミング産業の規制機関、博彩監察協調局（DICJ）によると、マカオ内の全カジノ施設の8月のカジノ事業収益（GGR）は前月より47.4％減少し、4,444百万パタカ（約607億円）にとどまった。 8月のGGRは、前年同月と比較すると234％の増加だが、今年に入ってから最も少なく、新型コロナ禍前の2019年平均の19.6％という低水準。

米マサチューセッツ州の7月のゲーミング収益はCOVID-19パンデミック前の2019年7月を20％上回る9,574万ドル（約105億円）で、州が得たゲーミング税と手数料は2700万ドル（約30億円）を記録した。同州には2つのリゾートカジノ（Encore Boston Harbor、MGM Springfield）と1つのスロットパーラー（Plainridge Park Casino）がある。GGRに対するゲーミング税はカテゴリーによって異なりリゾートカジノは25％、スロットパーラーは49％が課されている。 7月のゲーミング収益の大幅な伸びに貢献したのはアンコール・ボストン・ハーバー（運営＝ウィン・リゾーツ）で、2019年同月比20.6％増の5,907万ドル（約65億円）となり過去最高を記録した。内訳は、スロットマシン収益が3,400万ドル（約37.4億円） 、テーブルゲーム収益が2,500万ドル（約27.5億円）だった。 同州の1月から6月末までの上半期収益は$464.4 millionで2019年同期の2倍。ただし、これはアンコール・ボストン・ハーバーが2019年6月23日に開業したことが大きな要因。

アメリカンゲーミング協会（American Gaming Association）によると、全米のコマーシャルカジノの2021年第2四半期（4月1日から6月30日）の総ゲーミング収益（GGR）は2021年第1四半期から22.6％増加し$13.64B（約1兆4944億円）と急速に回復。COVID-19パンデミックが起こっていた前年同期比492.9％増、パンデミック発生前年の2019年同期比26.3％増で過去最高を記録。また、1月から6月までの上半期のゲーミング収益は2019年同期を15.3％上回った。 業績の回復を大きくけん引しているのは明らかにスポーツベッティングとiGamingだが、ランドベースカジノの伝統的な種目であるスロットマシンやテーブルゲーム売上も2019年同期を上回った。スロットマシンとテーブルゲームを合わせた収益は四半期として過去最高の$10.84B（約1兆1877億円）。 部門ごとの業績を見ると、スポーツベッティングは2019年同期比で643.2％増、iGamingは同691.8％増。ゲーミング収益の6割超を占めるスロットマシンに比べると、スポーツベッティングの占める割合は6.5％（$888.9M）、iGamingは6.6％（$901.2M）にすぎないが、その伸びは顕著だ。 スロットマシンは2019年同期比で16.7％増、テーブルゲームは同1.0％増。スロットマシンの伸びに比べてテーブルゲームの伸びが低かったのは、COVID-19防止対策規制により、2021年第2四半期においてもテーブルゲームでは着席できるプレイヤー数に制限が設けられていたため。 ただし、ゲーミング収入はカジノ運営企業にとって、収入の一部門に過ぎず、ライブ・エンターテインメント、F&B、ホテル宿泊、会議＆コンベンションなどの部門や、国際市場部門はいまだに回復していない。　 アメリカのワクチン接種完了者率（人口比）は、4月1日時点では17.1％だったが、5月1日時点で31.5％、6月1日時点で41.4％と推移した。 note) 現在、アメリカには463のコマーシャルカジノがある。

大阪市のパチンコホール『フリーダム天六店』が店舗をワクチン接種会場にして職域接種を実施する。従業員とその家族にとどまらず、地域商店街振興組合員や近隣住民も対象（抽選）にしている。 パチンコ店舗を会場にした職域接種を実施するのは株式会社アバンス（大阪府大阪市）。ホール内特有の環境と非密環境との類似性に着目し、加納総合病院様（大阪府大阪市）の協力を得た。 8月17日から予約を受け付け、9月13日・14日、10月12日・13日に店舗を休業し、合計2,000人を対象にワクチン接種を支援する。 同社のリリースによると、店内は ・徹底した自動換気システム ・各機器への都度の除菌作業（光触媒コーティング済み） ・各座席間の間仕切り設置 ・ホール内各所へのアルコール除菌機器設置 等、常時万全の体制をひいているという。

カジノリゾート事業を核にする韓国を代表するレジャー企業パラダイス（Paradise Co., Ltd.）は8月11月、第2四半期（4月1日～6月30日）の業績を発表。連結売上はホテル売上が第1Qよりも改善したことで前年同期比13.4％増の846億ウォン（約80億円）。純利益は235億ウォンだがEBITDAは25億ウォンの赤字。 外国人専用であり日本及び中国からのゲストが大半を占めるカジノ事業は、新型コロナウイルス感染症拡大の影響を大きく受けている。カジノ売上は第1Q比で34.7％減少し、前年同期比13.6％減の445億ウォン。新型コロナの影響が本格化した2020年4月以降で最低となった。 同社子会社であるパラダイスセガサミー（Paradise SegaSammy Co., Ltd.）が仁川国際空港エリアで運営する統合型リゾート「パラダイスシティ」単体では、売上は前年同期を22.3％上回る318億ウォン（約30億円）、EBITDAは19億ウォンの赤字、純損失は277億ウォン。ただし、これら業績は第1Qを下回った。 部門別に見ると、ソーシャルディスタンスの緩和でホテル業績が回復し、前年同期比でほぼ2倍の169億ウォンになった。その一方で、カジノ部門の売上が同12.9％減少し139億ウォンにとどまった。第1Q比では54％も落ち込んだ。カジノ部門の売上は、同社ウォーカーヒルと比較して、パラダイスシティの落ち込みが大きい。