公営ギャンブルは新型コロナウイルス禍にあっても無観客でレースを開催し、その売り上げは非常に好調だった。パチンコ・パチスロ遊技者の公営ギャンブル参加者率（＝定義：過去12カ月に1回以上遊んだことがある人）は非遊技者の6～7倍と高い。では、緊急事態宣言が解除された5月末以降から8月中旬までの約2カ月半の間、どの程度の遊技者が公営ギャンブルを遊んだのだろうか。
新型コロナ禍前の遊技頻度（2月末までの平均的な遊技頻度）が月1回以上だった首都圏のプレイヤー300人を対象に、Amusement Press Japanが実施したアンケート調査の結果、26・3％のプレイヤーが緊急事態宣言解除から8月中旬までの間も遊技を中断したままで、35・5％のプレイヤーは遊技を再開しているものの新型コロナ禍前よりも遊技頻度が低くなっていた。※詳細については月刊アミューズメントジャパン10月号の記事を参照。
では、調査対象者のどの程度の遊技者が、8月中旬時点に他のギャンブル系レジャーを遊んでいたのだろうか。
新型コロナ禍前の時点で「月１回以上」の頻度でパチンコ・パチスロを遊んでいたプレイヤーの中で、緊急事態宣言解除後～8月中旬までの2カ月半の間に「公営ギャンブル」を遊んだのは47・0％。
年代別に見ると若年層ほど遊んだ人の割合が高く、20代では57・5％、30代では61・5％。40代、50代の参加率は40％台、60代、70代で30％台だった。
公営ギャンブル参加と遊技の関係を見ると、公営ギャンブル参加者率が高いのは「新型コロナ前よりも遊技頻度が増えた・始めた」層で72・0％。この参加者の約8割は、以前よりも公営ギャンブルで遊ぶことが増えたという。
逆に、調査対象者の約7割を占める「新型コロナ前よりも遊技頻度が減った・中断している」層では、公営ギャンブル参加者率は相対的に低く40・4％。この参加者の中で、以前よりも公営ギャンブルで遊ぶことが増えた人はわずか10・5％。
あくまで参加頻度という点から見る限りにおいては、「遊技を減らして・やめて、公営ギャンブルを増やした・始めた」というプレイヤーはほとんどいないと考えられる。
他の設問からもうかがえることだが、「遊技頻度が増えた・遊技を始めた」という層は総じてレジャーに積極的で、その多くが公営ギャンブルについても遊ぶ頻度が増えている。
公営ギャンブル参加者率を現在（調査時点の8月中旬）の遊技頻度別に見ると、「週2回以上」および「週1回程度以上」の高頻度層で高い。遊技1回あたりの使用金額（負けを許容できる上限）別に見ると、「2万円～4万円未満」で高く、「1万円未満」で低い。
参考までに書き添えると、より大規模な生活者調査である『レジャー白書』（日本生産性本部余暇総研の調査）でも、『パチンコ・パチスロ プレイヤー調査』（シーズ、エンビズ総研、APJの共同調査）でも、競馬の参加者（過去1年間に1回以上遊んだ成人の割合）は11％～12％程度。この数値と比較すると、いかに遊技参加者における競馬および公営ギャンブルの参加者率が高いかがわかるはずだ。
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