ダイナムジャパンホールディングス 中間期 パチンコ事業は増収増益

ダイナムジャパンホールディングスは11月20日、同社グループのパチンコ事業の 2019年9月中間期（6カ月間）の連結決算が増収増益だったと発表した。
子会社であるダイナム、夢コーポレーション、キャビンプラザの3社が運営する9月30日時点のホール数は449店。貸玉収入は前年同期比2・0%減の3792億6900万円、営業収入は739億7000万円（同0.5%増）、税引前中間利益131億5000万円（同6.0％）、中間利益は86億9600万円（同4.5%増）だった。
中間期に高貸玉店舗1店舗を閉鎖し低貸玉2店舗を高貸玉店舗に業態変更したことで、高貸玉店舗は177店（前年同期比1店舗増）、低貸玉店舗は272店（同2店舗減）となり、総店舗数は同1店舗減少。
業態別に見ると、高貸玉業態の貸玉収入は2115億6200万円（同5・1％減）、営業収入は363億1400万円（同1・3％減）でいずれも前年同期比で減少。ただし営業費用は12億5500万円（同4・4％）減少し273億1900万円だったため収益力は高まっている。
一方で低貸玉業態の貸玉収入は1677億700万円（同2・3％増）、営業収入は376億5600万円（同2・4％増）でいずれも増加。営業費用は0・2％減少し338億1500万円だった。
なお、営業費用の最も多くを占めるのは人件費で42・6％、次が遊技機購入費で21・5％。
同社はプレスリリースの中で市場環境について「今期に入り、パチスロを中心に回復傾向に転じている」としており、それを背景に「パチスロ遊技機の設置台数の増加などの投資の強化に加え、 販売管理費の削減により、 当中間期は増収増益を達成することができた」と説明している。

ダイナムジャパンホールディングスが指す「貸玉収入」とは、遊技客に貸与したパチンコ玉やパチスロメダルに基づき受領した金額から、未使用分の金額を除外したもの。パチンコホール業界で一般に「売上」と呼ばれているもの。
また「営業収入」とは、貸玉収入から、遊技者がパチンコ玉やパチスロメダルによって店舗で交換し持ち帰った賞品の原価の総額を除外したもの。業界で一般に「粗利」と呼ばれているもの。