篠原菊紀氏(公立諏訪東京理科大学・医療介護健康工学部門)ら6人の研究者から成る「パチンコ・パチスロ依存問題防止研究会」が7月7日に都内で記者会見を行い、パチンコ・パチスロ関連のギャンブリング障害(=遊技障害)の疑いの原因研究結果の要点を発表した。
同一の対象者の追跡調査(2年間、3回)から得られた主な結論は次の3点。 「高い出玉性能の遊技機を遊ぶことが遊技障害うたがいのリスクを増す原因になるとはいえなかった」 「パチンコ関連の広告宣伝との接触、新規オープンや来店イベントへの参加が遊技障害うたがいのリスクを増す原因になるとはいえなかった」 「健全なプレイ(使う費用の把握、使う金額の制限、遊ぶ時間の制限)をしていると、遊技障害うたがいの程度が低いという関連が見られた」
研究会を代表し発表した篠原教授は、「従来、ギャンブルを遊ぶ時間の長さや使うお金の多さがギャンブリング障害うたがいのリスクを高める要因と言われていたが、少なくともパチンコ・パチスロにおいてはそれらがリスクを高めるとはいえない。時間や金額よりも、遺伝要因の方がはるかに大きく、ギャンブリング障害の50%が遺伝要因で説明できる。リスク要因になる性格因子は分かっているので、そういったリスクの高い人にいかに健全プレイ(金額や時間の制限の中で遊ぶ)を推進できるかが重要になる。ギャンブリングを断つことが遊技障害うたがいのリスクを減らすという根拠はない」と見解を述べた。
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